ラジオ少年で、中学生からアマチュア無線(JA1NEU)を始めて現在はヨットの海上アマチュア無線局(MM)ネット「Okera Net)のメンバー 日本と米国の大学の電子工学を学び、日本の通信業界の一線で仕事をした スピンアウトして船舶の無線通信の業界で仕事中。
西回り世界一周航海を成功させた。1986年にリクルート社が建造した60ftのヨット“翔鴎”(かもめとぶ)の船長を務めたのち、1995年、同艇を譲り受けて興した海洋計画で「実践ヨット塾」などの海洋スクール事業を展開した能崎知文と、南硫黄島、鳥島調査航海など実践訓練を受け、ヨットインストラクターの免許を受ける。
最近の主な航海:2014年6月南硫黄島などへ20日間の探検クルージング 延べ、500時間以上の船長経験があり、東京湾で警戒船の船長もしています。日本一周しながら、現在も各港にAISの受信局設置中。
資格・免許:デジタル・アナログ総合免許 第一級小型船舶操縦士海技免許 第四級海上無線通信士免許 第一級海上特殊無線技士従事者免許 アマチュア無線免許

船舶自動識別装置(AIS:Automatic Identification System)は2002年にIMOで国に規定された航行支援の無線設備で、日本では300グロストン以上の大型船舶には船舶搭載の義務化されて実施されています。小型船舶向けの簡易型AISは、国際規格(2006年)Class B AISと呼ばれた規格を基に、小型船舶局向けの船舶無線設備として、簡易型船舶自動識別装置として法整備されたもので、簡易な船舶無線局の手続きで運用できますが、その無線設備は技適(技術基準の認証)が必須です。Class A AIS搭載義務船以外の小型船舶などはAISの搭載義務はありませんが、先進諸国では驚くほど普及していて、船に乗らないマニア達が、世界中の船舶位置データをインターネットに発信しているほどです。
AISはGPS情報を利用して、自船の位置を自動的にVHF電波で送信して、相手船舶のAIS電波を直接受信して、自船のレーダー又はGPSプロッターなどの表示装置に相手船の位置を自動表示するもので、レーダーのように、安全航行すなわち見張りの補助機能として船長の航行補佐を自動的にします。そしてVHFの届く範囲であれば(約90Km程度)、島とか半島の影などレーダー以上の範囲を見張りすることが出来ます。また、船舶位置データが電波であるためにだれでも受信できます。
大型船舶用のClass Aもここで述べる簡易型船舶自動識別装置であるAISもVHF周波数(チャンネル)を共有しているために、基本的には双方向の位置情報などのやり取りは同じです。違いは送信出力と航行情報です。 ある意味では、今まで出来ていなかった大型船舶と小型船舶の自動交信が実現しています。 情報は船舶の名称、種類、位置、針路、対地速度などです。
国際標準のClass B AISに準拠した日本独自の呼び名です。 VHFのアンテナとGPSのアンテナを接続して、自船の位置情報などを送信します。 また、他船の情報をPCと電子チャート(海図)などの表示装置を接続して視覚的に表示することが可能です。 これらの表示装置の機能によって、一定の危険距離(CPA)を事前設定することにより、他船との距離が危険に達した時に、ブザーなど音響アラームを発する装置・機能もあります。 船長などの重要な義務である「見張り」を省略することは出来ませんが、船上作業の多いい漁船、視界不自由時には、極めて有効です。実際、国際航海するヨットマンはこの装置で夜安眠しているそうです。
簡易型AISはDSC(Digital Selective Calling:情報付遭難信号)受信はしますが、送信はしません。DSCは国際VHF無線機で行うことになっていますので、両方の設備があると効果はあります。AIS規格では、AISのメッセージ14(安全)で遭難信号を出すようになっています。後に説明するAIS-SARTが小型自動装置です。
送受信可能な簡易型AISは自動的なので、トランスポンダとも呼び、基本的な機器です。当社製品はこの種類に対応しています(easyTRX2S)。最近の先進国のAIS技術は画期的で、アラーム機能内蔵のトランスポンダもあり、複雑な表示装置を付けなくても、ブザーとストロボでアラームを出してくれます。弊社では、漁船向けにご提案しています。
基本は衝突防止のための海上の船舶同士の自動的に情報交換、位置情報の監視など船長の強力な航行援助でありますが、その自船の発信情報が広くネットワークに伝達された場合には、有効な船舶情報として関係者に利用できる可能性があります。 AISの電波範囲内であれば、アンテナとAIS受信機とPCなど表示装置があれば、陸上の家族、知人などが目的の船舶の位置をほぼリアルタイムに確認して一定の安否が確かめる事ができます。 現在、AISの海岸受信局が主要な地域に設置されています。 この海岸局は主に受信専用でコンピュータと通常のインターネットを使って、アルタイムではありませんが(数分遅れ)、だれでも見ることができます。海上保安庁もAIS海岸局を日本中に展開して近海の全てのAIS信号を監視してくれていますが、情報は公開していません。 この私設受信局とインターネットを利用して、情報を入手する方法は、スマホの機能でも簡単に見ることができますので、いつでもどこでも目的の船の位置などの情報がわかります。当社でも、日本のAIS海岸受信局のさらなる展開に参画しています。
漁業組合などの運行センターなどに、前記の専用海岸局を設置することにより、組合員の船舶の動向管理と安否確認が容易に実現できます。このシステムはマリーナなどにも応用する事ができます。 AIS技術の一番重要な応用として、船員の遭難時などの小型船舶緊急連絡装置です。技術的には遭難時に小型AIS装置が緊急信号を発信します。この国際標準装置はAIS-SART(生存艇用として)販売しています。
現在進行中ですが、日本政府はやっと他国から日本を守ることに気づきました。日本の国境は海上(EEZ)です。誰が考えても海上の不法漁船、侵入船舶などの不審船舶はこのAISシステムで監視できます(防衛用MDSシステム)。現在日本は無防備です。